サステナビリティ ESG経営：環境　事業活動における環境への配慮

資源循環（廃棄物）

基本的な考え方

当社グループでは、循環型社会を構築するため、リデュース・リユース・リサイクルを基本とし、廃棄物の排出量削減や再資源化率の向上に取り組んでいます。循環型社会の構築における当社グループの社会的役割は非常に重要であると考えており、様々な視点での取り組みを通じて持続可能な社会の実現に貢献していきます。

廃棄物排出削減のための取り組み

当社事業活動から排出される主な廃棄物は、金属屑（研削スラッジ）・廃油・汚泥・砥石・廃プラスチック等です。当社は、廃棄物排出削減の中長期目標として「2030年度の再資源化率を96％以上、2025年度の最終処分量を92％削減」を掲げています。主な取り組みとしては、産業廃棄物である金属屑（研削スラッジ）を圧縮し再資源化を進めていることや、専用箱運送により梱包資材の再利用などを行っています。また、工場食堂内でのプラスチック容器の削減やプラスチック容器の飲料の提供廃止、梱包資材の見直しによる緩衝材の使用量削減の検討、デジタル化によるペーパレスの推進など、廃棄物削減に向けた取り組みを積極的に推進しています。

産業廃棄物リサイクルの紹介

研削工程で副産物として発生する金属屑（研削スラッジ）は、水分を多く含み、処理が困難であるため、以前は専門業者による埋め立て処理を行っていました。しかしながら、循環型社会の構築における当社グループの社会的役割に鑑み、現在では、社内にて金属屑（研削スラッジ）を圧縮・減容化し、再資源化を実現しています。

専用箱運送による資源再利用

精密部品である当社製品を梱包する際は、強度のある特別な段ボール箱を使用します。

納品後の段ボール箱はリサイクルされるのが一般的ですが、当社では一部のお客様に対して専用の通い箱を使用。後に使用済みの通い箱を回収し、次回の出荷分に再度利用させていただいております。

この取り組みにより、限りある資源の有効活用を実現しています。

環境負荷物質の低減

基本的な考え方

当社グループでは、環境に配慮した製品をお客様にお届けすることが豊かな地球環境の実現に繋がると考えており、2003年より「グリーン調達基準書」を制定し、お取引先様のご理解とご協力を得てグリーン調達を推進しています。欧州・米州の有害物質規制法であるRoHS Ⅱ指令およびTSCA規制等による禁止物質は意図的な使用を禁じ、規制値がある場合は含有濃度が規制値未満であることの保証を必要としています。また、管理物質については「使用の有無」「含有濃度」を把握すべきと考えており、これらの情報はお客様の要請により必要な情報を提供しています。

有害物質管理の取り組み

PRTR法届出対象物質の管理は厳格に行っており、各自治体に毎年報告しております。

グリーン調達

地球環境の保全に積極的に取り組んでいます。

日本トムソン株式会社は、1998年度より「企業の社会的責任として環境に配慮した企業活動を行ない、環境負荷を低減し、豊かな地球環境の実現に貢献する」を基本理念として、企業活動を行っております。

弊社は、環境に配慮した製品をお客様にお届けすることが、地球環境の保全につながると考え、2003年には「グリーン調達基準書」を制定し、お取引様のご理解とご協力を得て、グリーン調達を推進してまいりました。

弊社は、この基準に基づき、お取引様や調達する物品について、環境負荷に関する調査や評価を行い、グリーン調達を一層推進し、お取引様の皆さまと共に、豊かな地球環境の実現に貢献したいと考えております。

欧州RoHS物質への適合

独自の環境管理基準により、全ての製品（標準品）が欧州RoHS10物質に適合

当社製品（標準品）は、地球環境の負荷を低減する管理システムにより、ISO-14001及びISO-9001に裏打ちされた品質レベルで生産されております。また、これらの製品は、すべて欧州RoHS10物質に適合しています。

水資源

基本的な考え方

当社グループの国内生産拠点である岐阜製作所は、日本三大清流である長良川に隣接していることにより、水資源の管理は環境保全上の重要課題と考えております。国内生産拠点は、水ストレスの低い地域に属しているものの、水資源の再利用による使用量の最小化に加え、法令・条令に基づいた厳格な水質・廃水温管理についても引き続き取り組んでいきます。

水資源保全のための取り組み

当社グループの事業活動の一部では、多くの水を使用する場面があります。取水源は、市水と井戸水を使用しており、主な使用用途としては生産工程における研削液や冷却水が挙げられます。しかしながら、当該用途においては基本的に循環型の機構を採用しており、自然蒸発による減少分のみ追加補充する最小限の水利用を意識した設備となっています。また、温水ボイラーや水冷式のクーリングタワーを空冷式の設備に切り替えるなど、水使用量の削減に向けて計画を立てて取り組みを進めています。