前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
1 製品およびサービスごとの情報
| 軸受等 | 諸機械部品 | 合計 |
外部顧客への売上高(百万円) | 34,262 | 4,997 | 39,259 |
2 地域ごとの情報
(1) 売上高
日本 | 米国 | 欧州 | その他 | 合計 |
23,251 | 4,903 | 3,789 | 7,315 | 39,259 |
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しております。
(2) 有形固定資産
日本 | ベトナム | その他 | 合計 |
13,690 | 4,871 | 139 | 18,701 |
3 主要な顧客ごとの情報
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
1 製品およびサービスごとの情報
| 軸受等 | 諸機械部品 | 合計 |
外部顧客への売上高(百万円) | 39,442 | 5,529 | 44,972 |
2 地域ごとの情報
(1) 売上高
日本 | 米国 | 欧州 | その他 | 合計 |
26,112 | 5,630 | 4,726 | 8,502 | 44,972 |
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しております。
(表示方法の変更)
前連結会計年度において、「その他」に含めておりました「欧州」の売上高は、連結損益計算書の売上高の10%を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の表示の組替えを行っております。
(2) 有形固定資産
日本 | ベトナム | その他 | 合計 |
13,157 | 4,994 | 145 | 18,297 |
3 主要な顧客ごとの情報
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
該当事項はありません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
項目 | 前連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) | 当連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) |
1株当たり純資産額 | 771円01銭 | 837円71銭 |
1株当たり当期純利益 | 7円82銭 | 40円71銭 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | 7円07銭 | 36円80銭 |
(注) 1 1株当たり当期純利益および潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
項目 | 前連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) | 当連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) |
1株当たり当期純利益 |
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|
当期純利益(百万円) | 568 | 2,966 |
普通株主に帰属しない金額(百万円) | ― | ― |
普通株式に係る当期純利益(百万円) | 568 | 2,966 |
普通株式の期中平均株式数(株) | 72,726,400 | 72,871,983 |
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潜在株式調整後1株当たり当期純利益 |
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当期純利益調整額(百万円) | ― | ― |
普通株式増加数(株) | 7,751,937 | 7,751,937 |
(うち転換社債型新株予約権付社債)(株) | (7,751,937) | (7,751,937) |
希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり | ― | ― |
2 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
項目 | 前連結会計年度 | 当連結会計年度 |
純資産の部の合計額(百万円) | 56,121 | 61,099 |
純資産の部の合計額から控除する金額(百万円) | ― | 37 |
(うち少数株主持分)(百万円) | (―) | (37) |
普通株式に係る期末の純資産額(百万円) | 56,121 | 61,062 |
1株当たり純資産額の算定に用いられた期末の普通株式の数(株) | 72,789,455 | 72,937,281 |
3 株主資本において自己株式として計上されている「従業員持株ESOP信託」に残存する自社の株式は、1株当たり当期純利益金額の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めており、また、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めております。
1株当たり当期純利益金額の算定上、控除した当該自己株式の期中平均株式数は前連結会計年度712,834株、当連結会計年度561,000株であり、1株当たり純資産額の算定上、控除した当該自己株式の期末株式数は、前連結会計年度648,000株、当連結会計年度493,000株であります。
4 「会計方針の変更」に記載のとおり、当連結会計年度における会計方針の変更は遡及修正され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。
5 「会計方針の変更」に記載のとおり、退職給付会計基準等を適用し、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従っております。
この結果、当連結会計年度の1株当たり純資産額が0円60銭減少しております。
該当事項はありません。